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モーターを使った駆動システムのニーズが高まる中、悩みやトラブル、疑問を抱える技術者が増えている。モーター制御の第一人者で、書籍『モーター・インバーター制御』を著した静岡理工科大学総合技術研究所客員教授の髙橋久氏が、技術者から受けた基本的な質問に回答する。（日経クロステック編集部）

Astemo（アステモ）がソフトウエア定義車両（SDV）における車両統合制御のパーソナライズ化に力を注いでいる。ユーザーの好みや走行環境に応じて車の振る舞い（特性）を変えるソフトを開発する。感覚を定量化してきたこれまでの経験値を生かせば、SDVに出遅れる日本勢の勝ち筋になるかもしれない。

メインフレームで運用してきた基幹システムの巨大なオープン化プロジェクトが進んでいる。国産メーカーのメインフレーム事業からの撤退が金融機関のシステム戦略に影響を与えている。有価証券報告書の設備投資を徹底分析した今回の調査で、相次ぐ脱メインフレームの実態が明らかになった。

デジカメで撮った傑作をすぐにLINEやインスタグラムなどにアップしたい――。実は最近のデジカメはWi-Fi機能を搭載した機種が多い。わざわざメモリーカードから写真や動画をパソコンに取り込み、さらにスマホへ送らなくてもWi-Fiを使って簡単に転送できる。

アララのメール配信サービスへの不正アクセスで、流出したかその恐れがあるメールアドレスは8133万件に拡大した。日経クロステックは各社の公表を調べ、被害状況を一覧表にまとめた。さらに利用企業と親会社への独自取材で、当初「対象外」とされた企業でも流出が判明した経緯に追った。

GMOインターネットが運営する「お名前.com デスクトップクラウド」について「ADを通じて全ての利用者の情報にアクセスできる状況で、リスクが高い」と指摘されていたと報道があった。専門家への取材から、ADの不適切な設定で生じるリスクが見えてきた。

ソフトバンクは、2026年4〜9月期連結決算（国際会計基準）を発表した。売上高は前年同期比12%増の3兆7987億円、営業利益は2%増の6421億円と増収増益だった。子会社のIDCフロンティアが受けたランサムウエア攻撃について、OSSの脆弱性診断を実施していなかったことを明らかにした。

SCSKがコンサルティング事業を強化している。2026年11月9日に開催した同社主催のイベントで事業戦略の詳細を明らかにした。

2026年10月21日、宮城県木材協同組合が主催した「木造建築ビジネスフォーラム in 東北」のパネルディスカッションに、東北工業大学建築学科准教授の齋藤隆太郎氏が登壇した。DOG一級建築士事務所（東京都新宿区）を率いる齋藤氏は、中規模木造建築の設計にも積極的に取り組んでいる。ここでは26年に完成した3つの木造建築を紹介する。

SOMPOホールディングスとミスミグループ本社がFDEの自社育成に動く。FDEの成否の鍵は「リアルユーザー」「リアルプロブレム」「リアルデータ」の3つだ。人月型からの脱却や汎用化、人材確保など、日本での定着には課題も残る。

ユーザー企業のAI導入需要を背景に、大手SIerがFDEの強化を急ぐ。NTTデータは現場で作ったアプリを、他社にも展開できる形で蓄積する。日立は専門家チームでHMAXを現場に届け、人月依存からの脱却を狙う。

米テック大手が、FDEの確保や専任組織の新設に相次いで乗り出している。マイクロソフトは約6000人のFDEを擁する新組織に25億ドルを投じる。AI関連の投資がかさむ中、FDEを核に法人市場を深掘りし収益化を狙う。

生成AIの普及を背景に、FDEを採用・導入する企業が日本でも急増している。客先常駐SEと違い、顧客と課題を定義し、1～5人の少数精鋭で実装まで担う。一方で、既存職種の名称を置き換えただけの「エセFDE」も散見される。

顧客の現場で課題発見から実装まで担う「FDE」の求人が急増している。米国では求人数が1年余りで100倍近くに増え、年収中央値は3000万円だ。日本の求人では顧客折衝に加え、生成AIのスキルを持つ人材が求められる。

2026年7月、生産計画をシミュレーションし最適化するシステム「C-BOSS」を本格稼働した。原料調達や物流、工場の生産能力など複雑な制約条件を一括で比較し迅速な意思決定を可能に。約100回の説明会を全国35カ所で開催する「泥臭い作業」で社内の理解を得た。

機械部品や間接材の調達サービスのDX（デジタル変革）を、競争力強化の源泉に位置付ける。2025年に行った同業の買収を足がかりに、デジタル製造が盛んな米市場向け事業の強化を図る。新基幹システムを導入し、人材育成や組織変革を進めてAI時代の到来に備える考えだ

オートバイを軸にグローバル展開するヤマハ発動機。IT部門を再編し基幹刷新、データ活用、セキュリティー強化の体制を整えた。「請け負い型IT」から脱し、経営視点で語れるIT人材の育成を急ぐ。

富士通がFDEを起点に、2030年度に約1500億円の売り上げを目指す。米パランティアに学び、事業部門と組んで2カ月でAIエージェントまでつくる。対価は人月ではなく利用料で得て、成果を出し続ける限り収益を上げる。